BIGBANGにお台場が大パニック!
午後5時30分開始にもかかわらず、午前中から観客が集結。開場とともに報道カメラ用スペースまで埋め尽くされた。危険を察知した主催者側が予定していたステージ上でのトーク、囲み取材を急きょ中止。10分遅れで登場した5人が、この日発売の「MY HEAVEN」を歌うと、わずか5分でイベント終了だ。
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<橋下知事>分権推進へ首長グループ結成 横浜市長らと確認
会談には、松山市の中村時広市長、神奈川県開成町の露木順一町長の計4人が出席。グループには20人前後が参加の見通しという。
関係者によると、グループは道州制を視野に、各党マニフェストの地方分権に関する政策に限定して評価を打ち出す方針だ。ただ、地方議会などの状況に配慮し、支持政党を統一はせず、表明は各首長の判断に任せることでも一致した。
グループのあり方について、橋下知事は25日、「大きくならないと政党は振り向いてくれない」と各首長への参加の打診を急ぐ考えを表明。また、宮崎県の東国原英夫知事にも参加を呼びかけたことを明らかにした。
橋下知事は24日の記者会見で、支持政党の表明について「大阪府民のためになるかどうかがポイントだ」と説明。同時に「真の地方分権の実現のため、何らかの政治パワーを作る必要がある」として他府県での遊説活動に力を入れていた。
中田市長も毎日新聞の取材に対し「これまでの政策グループとは違う、新しい方法で行動したい」と呼応する考えを示していた。
一方、中村市長は25日、「グループとして支持政党を表明することもあるかもしれないが、まだ決まっていない。現時点ではどの政党も地方分権についての考えは不十分だ」と話した。
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サトエリ発言に勝村政信が猛抗議「オレで悪かったな!」
変革期の19世紀ロシアを生き抜く若者たちを3部構成の9時間で描く大作。意気込みを尋ねられた佐藤江梨子(27)は「キスシーンがあるのですが、この中で一番したくない人でした」と“珍回答”。
これに立ち上がったのは勝村で「オレで悪かったな!」と猛抗議。慌てた佐藤は「毎日、歯を磨くので許してください」とフォローになってない?フォローで陳謝。水野美紀(34)、池内博之(32)、紺野まひる(32)ら豪華出演陣を笑わせた。舞台は9月12日から同所で。
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iPS細胞の研究競争激化、日本は米に「1勝10敗」
しかし、日本は米国に押され気味だ。さらに再生医療に力を入れるオバマ政権誕生で、日本発のiPS細胞も、その果実はさらわれつつある。
「オバマ大統領は生命科学に理解が深く、これで再生医療が前進すると、業界は沸き立ってますよ」。全身の筋力が徐々に失われる筋萎縮性側索硬化症(きんいしゅくせいそくさくこうかしょう)(ALS)患者に対し、世界初の再生医療の臨床試験を、今夏にも始めるニューラルステム社(米メリーランド州)のリチャード・ガー社長(56)が語る。
同社は、神経の元になる特殊な細胞(神経幹細胞)を中絶胎児から採取し、培養・凍結保存する技術を確立。この細胞を患者18人の脊髄(せきずい)に注射し、失われた神経の働きを取り戻す方針だ。
ALSは往年のメジャーリーガー、ルー・ゲーリッグが発症した病気として知られ、治療法がない。ガー社長は「毎日のように、世界中から研究の進み具合を尋ねる電子メールが届きます」と誇らしげだ。
ブッシュ前大統領は生命倫理の観点から、人間の受精卵を壊して作る胚(はい)性幹細胞(ES細胞)研究への連邦政府助成を禁じていた。iPS細胞とほぼ同じ性質を持つ万能細胞のことだ。これに対し、オバマ大統領が3月9日、助成を解禁する大統領令に署名すると、経済危機で低迷していた同社の株価は反転上昇した。
ジェロン社(カリフォルニア州)も今夏、人間のES細胞を使って、脊髄損傷患者8〜10人を治療する世界初の臨床試験をスタートさせる。オバマ大統領が就任した3日後、米食品医薬品局が臨床試験を承認したと、同社が発表した。日本の患者団体「日本せきずい基金」の大浜真理事長は、「日本でも早く同様の治療を始めてほしい」と期待する。日本では、米国のような動きはまだないからだ。
◇悲壮感◇
「研究競争は非常に激しいが、iPS細胞というと必ず日本が出てくる状況を5年後、10年後も何としても維持したい」。3月31日、優れた医学研究者に贈られるガードナー国際賞の受賞記者会見で、受賞の感想を聞かれた山中教授の発言には悲壮感すら感じられた。
主要科学誌に昨年掲載された国別のiPS細胞関連の論文数は、日本の1本に対し、米国が7本、ドイツが1本。日本オリジナルだったはずのiPS細胞研究はすでに、「1勝10敗」(山中教授)と、苦戦を強いられている。
◇米の研究者・予算、日本の10倍◇
こうした日米格差は、なぜ生まれるのか。一つは研究者数の違いだ。ES細胞やiPS細胞などの研究者が集まる国際幹細胞研究学会の会員数は米国人1128人。日本人は118人で10倍の開きがある。
研究予算も差がある。米国は再生医療研究に、国立衛生研究所だけで年間約940億円の予算を組む。オバマ大統領は科学技術予算の上積みを決めており、研究費はさらに増える見通し。カリフォルニア州が10年で3000億円、メリーランド州が1年で23億円など、各州政府も独自に助成する。
日本政府もiPS細胞を将来の産業の柱として位置づけ、今年度に55億円の研究費を支出する。再生医療全体では200億円を投入。景気対策の補正予算でも大幅な上積みをめざすが、「日米の研究費には10倍以上の差がある」(内閣府)のが実情だ。
大学での研究成果を産業につなげる手法も確立されていない。ニューラルステム社のような再生医療関連の企業数は、米国内で80社超。対する日本は10社余りしかない。京大は昨年9月、マウスや人間のiPS細胞作製方法について国内特許を取得した。しかし、世界の医薬品市場(66兆円)の半分を占める米国で、誰がiPS細胞の特許を握るかは米特許商標庁が審査中で、まだ見えてこない。
米国の研究者たちは、山中教授とは別の手法で、より効率的で安全性の高いiPS細胞を作製したり、iPS細胞を心筋や神経など様々な細胞にして治療に活用したりする技術の特許化を狙う。カリフォルニア州にあるアイズミ・バイオ社は、製薬大手のバイエルが山中教授とは別手法でつくって特許出願したiPS細胞を使い、臨床応用を急ぐ。
このままでは山中教授のノーベル賞受賞はあっても、政府が膨大な予算を投じる研究成果の大半がさらわれかねない。ガー社長は、「山中教授は研究以外の雑務にも忙しいはず。日本型モデルは大学に頼りすぎているのではないか」と指摘している。(ワシントン支局 山田哲朗、科学部 木村達矢、米山粛彦)
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岩隈3安打無四球!楽天、連敗「2」でストップ
楽天は初回、4番中村紀の適時打で1点を先制。その後はオリックス先発の近藤を打ちあぐねたが、六回には6番草野が2点本塁打を放ち、好投する岩隈には大きなプレゼントとなった。
楽天は八回に連打で一挙4点を加え、リードを7点に広げ試合を決めた。
岩隈は初回に2安打、二回に1安打を許したが、ともに後続を抑え無得点に。三回以降は内野ゴロの山を築き、走者を1人も出さない完璧なピッチング。八回でマウンドをグウィンに譲ったが、被安打3、無四球の好投で今季2勝目を挙げた。



